一時期大きく話題になった3Dプリンタですが、最近ちょっと下火です。でも確実に技術は進歩しています。普及が進む3Dプリンタ技術を活用し、建物をつくってしまったという事例もあります。3Dプリンタを使うと、いったいどのようなことが可能になるのでしょうか。最新の活用事例を建築土木資材の観点からご紹介していきます。

3Dプリンタとは、通常の紙媒体への平面出力ではなく、立体的な3次元の模造（立体出力）を可能にした画期的なプリンタです。2次元プリンタはインクを吐出して文字や形を複製するのに対し、3Dプリンタは通常樹脂などの素材を積み重ねて立体的なオブジェクトを複製します。

趣味の一環として自分の好きなフィギュアのコピーを作ったり、はたまた医療現場にて心臓の人工弁に代替されたりと、今後社会的用途が増々広まっていくことが期待されています。

ちょっと変わった3Dプリンタ活用例

殺傷能力のある拳銃、マウスの卵巣、人工歯、便器など、すでに活用範囲はあらゆる方向に及んでいます。医療技術への転用によって私たちが命を救われることもあるかもしれません。3Dプリンタの価格帯は、数万円で手に入る家庭用のものから、世界一周旅行ができるほどに高額な製品までさまざまです。FabLabなど3Dプリンタを備えたカフェも存在します。

3Dプリンタで拳銃を作った人には日本でも実刑が出ています。違法なものは、くれぐれも作らないようにしましょう。Youtube上でさまざまな制作例の動画がアップされています。

3Dプリンタが開く、「過去」と「未来」への扉

海外の事例ですが、アメリカでは路面形状に合わせてアスファルトを平らに敷きならす3Dプリンタの開発が進んでいます。また、大型の建築模型に3Dプリンタを活用している武藤工業など、国内で建築に役立てられるケースも年々増えてきています。

3Dプリンタの可能性は、身近なところにとどまりません。「過去」と「未来」への扉を開く可能性を秘めているのです。

5000年前のミイラや法隆寺の国宝「釈迦（しゃか）三尊像」など、歴史的価値の高い遺物や文化財、遺跡の復元にも活用されています。近年寺社仏閣の文化財を狙った窃盗事件が多発していますが、その対策として公開用に3Dプリンタ製のレプリカを置くケースも増えてきました。

この場合、実物は博物館など厳重な警備体制のある場所に保管するそうです。過去にはテロで破壊されたパルミラ遺跡の門もロンドンで展示されました。

3Dプリンタを使うことで、私たちは通常は触れることのできない貴重な文化財を肌で感じ、過去に想いを馳せることができます。最新技術が過去の遺産を守る。技術と文化の融合を示す事例といえます。

3Dプリンタはデータと素材さえあれば、立体的な造形物を生み出すことが可能です。宇宙ステーションへメールで工具を送ったり、火星用住居をつくったり。そんな夢のような研究も進んでおり、アメリカや中国では、実際に宇宙空間で使用可能な3Dプリンタの開発に既に成功しています。

人気マンガ「宇宙兄弟」で主人公のムッタが考案した月の天文台は、部品の一部が月の砂（レゴリス）を材料に3Dプリンタでつくられる計画となっています。人類が地球以外の星で暮らせる日が来るとしたら、そこにはきっと3Dプリンタの活用があるのでしょう。

建築現場に土木建築用3Dプリンタを導入

建築現場から医療現場、文化・歴史遺産の保護と、ありとあらゆる場面で活用されている3Dプリンタ。予想を上回る速度で社会に貢献していたことに、驚いた方も多いのではないでしょうか。インターネット上では、3Dプリンタでコンクリート製のお城をつくってしまうというほっこり動画も話題を集めています。

無限の可能性を秘めた装置、3Dプリンタ。何でも作れる3Dプリンタが目の前にあったら、あなたは何を作ってみたいですか？　インターネットが急速に普及した時のように、私たちの未来を面白い方向へと導いてくれるのではないでしょうか。

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「想定外」は、あなたを待ってくれますか？

建設業はマンパワーが必要でありながら重量物や機械設備を扱うため、労働災害のリスクが高い業種のひとつとなっています。仕事にともなう事故や突然の出費は、想定外だからといって決してあなたを待ってくれることはありません。そんな万が一の場合に、保険で備えて不測の事態を乗り切りましょう。

建設業で保険が必要とされる事例

厚生労働省発表の「業種別死亡災害発生状況（平成26年）」によると、もっとも死亡災害が多い業種は建設業で377人となっています。これは全業種合計で1,057人に対し、35.7％を占める割合です。建設業界では、毎日1人以上が亡くなっている計算となります。

労災事故が起こることで大切な従業員の健康や生命が損なわれ、会社の信用が失墜するばかりでなく、事後処理に多大な労力と費用を要することになり兼ねません。労働災害が発生しないよう安全配慮を徹底することが何よりも大切ですが、やむを得ず重大な労働災害が起こった場合に備えて、強制加入の労災保険はもちろんのこと、任意労災保険にも加入しておくべきではないでしょうか。任意労災保険なら、従業員による損害賠償請求への備えも万全です。

工事中の事故で第3者に損害発生！

建設現場では、そこで働く作業員だけでなく周辺の人や建物に影響をおよぼす事故が発生する恐れも考えられます。例えば突風で建設現場のクレーンが揺れ、資材が落下して通行人に大けがを負わせてしまったり、溶接の火花から引火して隣接する建物の火災を引き起こしてしまったりと、想像するだけでも恐ろしい損害が発生する可能性もあるのです。

そのような事態に的確に対応してくれるのが、「事業総合賠償責任保険」です。この保険は、上記のように工事過程での事故で第三者に損害を与えてしまったケースで補償が受けられます。損害賠償そのものの費用だけでなく、訴訟になった場合の弁護費用など関連費用まで補償されるものもあります。

引き渡し後の保証も

建設が終わって、施主に引き渡した建物等が原因で発生した対人・対物事故の賠償責任が補償される保険もあります。保険会社によって基本プランに含まれる場合と、追加プランとなっている場合があるので確認してみましょう。防水処理の不良個所から漏水してパソコンデータを破壊したり、補修したばかりのマンションの外壁タイルが爆裂によって落下し、通行人にケガをさせたりといった事故のリスクもカバーできます。

保険会社別・賠償責任保険商品比較

建設業に特化した賠償責任保険商品は、多くの損害保険会社から発売されています。これらは通常考え得る賠償責任リスクがカバーされていますが、それぞれに異なる特徴がありますので、比較した上でご自分の会社に合ったタイプを選びましょう。

加入形態を使い分けて掛金を最適化

年間で受注する工事の数が多ければ年間契約、少なければ工事ごとの契約がお得になります。工事ごとの契約は加入漏れや補償内容の重複などの問題がありますので、一定数の発注があるのなら年間契約がおすすめです。会社規模や年間売上高等で掛金が決まることが大半です。

保険料率のアップを免れようと「労災隠し」をする業者も中にはありますが、隠ぺいが発覚した場合のリスクは計り知れません。ネットで情報が簡単に手に入る時代なので、訴えられるリスクも発生してきます。事業継続には適法な対処が大前提となりますね。

おわりに

リスクが大きい建設業界だからこそ、保険の加入で想定外の費用や時間の浪費をなくすことには大きな意味があります。万が一の緊急事態にも万全の備えをして、安定経営につなげていきましょう。